土壌診断アプリ登場

土壌伝染性の農作物の病害(土壌病害)の発生は、農作物の収量や品質に大きな被害を与えるだけでなく、近年では圃場の耕作放棄や産地崩壊の契機となることもあり、その対策がますます重要となっています。土壌病害は、圃場での栽培期間中に一旦発生するとその後の対策が一般には困難となるので、多くの現地では最悪の事態を避けるために、土壌消毒剤をすべての圃場に一斉に使用する防除が行われています。しかし、この防除方法では実際には使用する必要がない圃場にも消毒剤を使用してしまうことがあり、結果的に過剰な作業労力や農薬代などを招く事態が生じています。土壌消毒剤の使用を低減しつつ、効率的に土壌病害を管理するためには、圃場単位で栽培前に「土壌病害の発生しやすさ(=発病ポテンシャル)」の程度(レベル)を診断・評価し、発病ポテンシャルレベルに応じた対策手段を講じる病害管理法が有効です。この管理法は、健康診断を活用した人の健康管理(予防医学)と同じであることから、農研機構では「健康診断の発想に基づく土壌病害管理」の英語表現(Health checkup based Soil-borne Disease Management)の頭文字を取って「ヘソディム(HeSoDiM)」と名付け、全国の公設試験研究機関などと共同で代表的な土壌病害に対するヘソディムを開発するとともに、その手法をマニュアル化しました。これまでの実証試験では、ヘソディムの導入によって過剰な土壌消毒剤の使用を回避出来るようになり、消毒コストの削減に成功できることも確認されていることから、ヘソディムの普及により、土壌消毒剤の使用や防除の効率化が図られ、生産者の収益性の向上が期待されます(図2)。

しかし、圃場環境や農作物の栽培条件は圃場毎に多様であり、発病ポテンシャルの診断方法もその条件に応じて改変する必要があります。このため、多くの圃場でヘソディムによる土壌病害管理を実践してもらうためには、圃場の環境や栽培条件に適した発病ポテンシャルの診断を行えるシステム作りが必要でした。

そこで、農研機構と株式会社システム計画研究所/ISPでは、13の公設試験研究機関、1大学および民間企業2社との共同で、農林水産省の委託プロジェクト研究「AIを活用した土壌病害診断技術の開発」(2017～2021年度)において、さまざまな圃場条件に対応して指導者的立場で圃場の発病ポテンシャルを診断・評価できるAIを開発するとともに、そのAIを活用して土壌病害対策の支援が行えるシステムを構築するプロジェクト研究に取り組み、多くの圃場でヘソディムに基づく土壌病害管理の支援を可能とするAIアプリ「HeSo+(ヘソプラス)」を開発しました